大原 宅 建。 「資格の大原」本気になってもちょっと待って!

一般財団法人 不動産適正取引推進機構

大原 宅 建

大原の宅建士講座は、基礎学力や学習期間に合わせて複数の講座コースが用意されております。 全講座に共通する部分として、的を絞った効率的な学習カリキュラムが組まれており、満点を狙うのではなく、合格確実圏内の40問正解を確実に狙う実力を身に付けることが出来ます。 サポート体制も充実してますので、初めて宅建士の学習をされる方でも無理なく試験対策をすることが可能です。 総合評価 テキスト教材 講義教材 講座オリジナルテキスト 2色刷り 教室講義の生収録 WEB視聴/DVD 標準学習期間 サポート体制 単科講座の受講 2ヶ月~• スクーリング• 自習室の利用 可能 「資格の大原」の宅建士講座の特徴と評価 おすすめポイント 講座コースは基礎学力/学習期間/学習スタイルに対応! 冒頭でも紹介した通り、大原の宅建士講座については、初めて宅建士の学習をされる方から学習経験者の方まで基礎学力に応じて様々なコースが用意されております。 また、講義なしのテキスト通信や超短期で合格を目指せるコースなど予算や学習開始時期にも配慮がなされております。 様々な講座コースが併設できるのも大手資格学校だから可能なんでしょうね。 【大原の宅建士講座コース一覧】 対象 講座コース 受講費用 初学者向け 完全合格週2コース・入門パック DVD通信 163,000円 Web通信 154,000円 完全合格週2コース DVD通信 142,000円 Web通信 134,000円 初学者向け 学習経験者向け 速修合格コース DVD通信 106,000円 Web通信 101,000円 コンパクトコース DVD通信 62,000円 Web通信 57,000円 資料通信 39,000円 学習経験者向け 直前対策パック DVD通信 29,000円 直前模試パック 自宅受験 12,000円 全国統一公開模擬試験 自宅受験 2,000円 科目別戦略で40問正解を目指すカリキュラム 大原の学習カリキュラムついては、やみくもに暗記暗記で学習を進めるものではなく、各科目ごとに戦略が設けられており、無駄なく効率よく学習し合格確実圏内の40問正解を目指します。 以下は各科目における目標得点数と戦略の概要となってますので参考まで。 【大原の宅建士講座の学習戦略】 科目名 得点目標 戦略の概要 宅建業法 目標18問正解/20問中 学習量に比例して得点が稼げる科目ですが、引っかけ問題が出題されることが多いので、原則規定と例外規定をしっかり押えることが重要。 一通り知識をインプットした後は、問題を数多く解くことで確実な実力を身に付けます。 権利関係 目標10問正解/14問中 問題文が独特で、不慣れな法律用語が多く登場し結構手こずるのがこの権利関係です。 対策としては、問題文を何度か読み返すことと、出題内容を整理するために図式化してみることです。 また、試験問題は難易度がはっきりしているので簡単な問題を先に攻略するなど、試験時間を有効に使うことも重要。 法令上の制限・税その他 目標12問正解/16問中 都市計画区域・用途区域・斜線制限といった普通の生活では聞きなれない用語や覚えるべき数字が数多く登場し、苦手とする方が多い科目。 概要を理解した上で、これらをしっかりと暗記し、数多くの問題を解くことで目標得点を目指します。 なお、暗記中心の科目である為、学習順番としては一番最後に持って行き、集中的に学習するカリキュラムが組まれてます。 使用するテキストは毎年改訂される大原オリジナル 大原の宅建士講座で使用されるテキストについては、毎年見直しが行われており、本試験で必ずと言っていい程出題される法改正に関する内容も盛り込んだ形で作成されます。 宅建士試験については、情報の鮮度が一番重要な要素となりますので、その点は安心して学習することが出来ます。 また、テキストの作りとしては見やすい2色刷りとなっており、視覚的に理解しやすいイラストや豊富な事例が掲載されてますので、記憶が定着しやすい工夫が随所にちりばめられてます。 模擬試験は本試験での問題的中率がすこぶる高い 大原の模擬試験は、専属講師陣が本試験を徹底分析し予想問題を作成しているため、本試験での問題的中率が非常に高く、模擬試験での問題の実に50%近くが本試験でも出題されております。 大原の講座を受講する方はもちろん模擬試験も付いてきますが、受講されない方、独学で試験対策をされる方についても、大原の模擬試験はぜひとも受験しておきたいですね。 受講生サポートは資格スクールでは最高水準の内容 資格スクールの代表的なサポートとして挙げられる質問受付については、回数無制限で可能なのはもちろん、方法としては電話での質問も可能なので分からないところは直接講師に聞くことが出来ます。 電話で質問が出来る時点でサポートとしてはかなり手厚い また、他にも教室講義が受講できるスクーリング制度や大原の校舎内の自習室を自由に利用できるなど、学習環境に関するサポートが非常に充実してます。 【大原の受講生サポート】 受講生サポート 内容 質問サポート 質問方法については、以下の方法で回数無制限で行うことが出来ます。 ・電話を利用した質問 受付時間:月~土の11~19時 ・FAXによる質問 24時間受付 回答目安:3日間 ・郵送による質問 回答目安:3日間 教室聴講制度 スクーリング 申込みをしている講座コースと同じ通学講座の講義を無料で参加することが出来ます。 自習室・教室の利用 大原では一部の教室を自習室として開放しており、受講生であれば期間中は大原のどの校舎でも予約なし&回数無制限で利用することが出来ます。 割引制度が豊富&給付金対象講座もアリ 大原では、以下のような割引制度が用意されておりますので、条件が合えば一般の受講費用から大幅に割り引いた価格で受講することが可能です。 また、完全合格週2コース・入門パック/完全合格週2コース/速修合格コースについては 教育訓練給付制度の指定講座となっており、講座修了後に受講費用の20%がハローワークより支給されますので、 実質20%OFFでの受講が可能です。 割引制度とは別扱いとなるため、併用出来る方はかなりお得に受講することが出来ます。 そう、予算を考えなければ・・・ 大手資格学校であるがゆえに、諸々の経費がかかっているため受講費用としても少々割高になってしまう点は仕方がない部分かもしれません。。 まぁ、割引制度が使える方なら比較的リーズナブルな価格にまで落とすことが可能なので、実際に値引きした費用で他の講座と比較した上で検討されるのがベターかと思います。 管理人的「資格の大原」の宅建士講座の診断結果 質問対応が充実している点や自習室や校内設備が整っている点など、受講生が試験対策をするうえで必要なものほとんど揃っているので、宅建士の試験勉強に集中して取り組みたいという方には非常におすすめできる講座だと言えます。 カリキュラムに関してもインプットとアウトプットのバランスがよく、模試での実力確認も出来ますので、きっちりとこなせばよっぽどのことがない限り不合格になることは少ないと思います。 で、大原は通学講座/通信講座の2つが併設されておりますが、費用的にはどちらもあまり変わらないので、もし近くに大原の校舎がある方は通学講座を選ばれることをオススメします。 やはり、実際に学校に通って学習することで自分自身を勉強する方向に追い込むことも出来ますし、画面で見る講義と実際に生で見る講義とでは臨場感において格段の差があります。 また、周りに同じ志を持った方々がいる点も非常に心強いと言えます。 どうしても独りで試験勉強をしていると、続けるも辞めるも自由なのでどうしても甘い方向に流れがちですが、周りに頑張っている人がいるというのがモチベーション維持にも繋がってきますので、今まで勉強が長続きしなかった方はこういう通学講座の環境に飛び込んでみるのも選択肢の一つとして考えてもよいと言えます。 こういう方におすすめです!.

次の

宅建士(宅地建物取引士)

大原 宅 建

近くの会場をチェックしてみてください。 TACの登録講習 5問免除講習 を受講できる会場を都道府県別に一覧にしました。 近くの会場をチェックしてみてください。 総合資格学院の登録講習 5問免除講習 を受講できる会場を都道府県別に一覧にしました。 近くの会場をチェックしてみてください。 TOP宅建学院の登録講習 5問免除講習 を受講できる会場を都道府県別に一覧にしました。 近くの会場をチェックしてみてください。 日建学院の登録講習 5問免除講習 を受講できる会場を都道府県別に一覧にしました。 近くの会場をチェックしてみてください。 不動産流通推進センターの登録講習 5問免除講習 を受講できる会場を都道府県別に一覧にしました。 近くの会場をチェックしてみてください。

次の

資格の大原の宅建士通信講座

大原 宅 建

振込先 受講校へお振込みください。 振込先の詳細は宅建登録講習リーフレットをご覧ください。 インターネットバンキング ご利用の方へ インターネットバンキングをご利用の場合には、振込終了画面等(大原への送金が確認できる画面)をプリントアウトし、受講申込書に添えてご提出ください。 ご了承ください。 各締切日必着でお願い致します。 ・お申込受付は受付先着順となります。 お問い合わせいただいた時点で定員に達していなくても受付した時点でご希望の期が定員に達している場合は、締め切らせていただく場合がございますので、あらかじめご了承ください。 ・書類の不備等で申込書等の再提出が必要となった場合は、再提出いただいた時点で受付 となります。 従業者証明書について 登録講習をお申込の際、「従業者証明書」(宅地建物取引業法第48条に基づく)の写しが必要となります。 「従業者証明書」は宅建業に従事していることを証明するもので、宅建業者が従業者に携帯することを義務付けているものです。 したがって登録講習では、「従業者証明書」の写しをご提出いただくことを義務付けており、スクーリング出席時においては、「従業者証明書」を提示していただき、本人確認をさせていただいております。 以下の事項に該当する場合、無効と判断させていただきます。 ・顔写真が貼付されていない場合および撮影年月が未記入の場合 ・従業者証明書番号、生年月日、証明書有効期間、勤務先企業の宅建業者免許証番号等の記載漏れや不備がある場合 ・代表者印の押印がない場合、なお私印は不可です。 ・登録講習受講期間中に証明書の有効期間が満了となる場合、新たに従業者証明書の写しをご提出いただく必要があります。

次の