コロナ 抗体 検査 病院。 新型コロナウィルス抗体検査

新型コロナウイルスに関するQ&A(医療機関・検査機関の方向け)|厚生労働省

コロナ 抗体 検査 病院

峰 宗太郎 京都大学薬学部卒業、名古屋大学医学部卒業、東京大学大学院医学系研究科修了。 国立国際医療研究センター病院、国立感染症研究所、獨協医大埼玉医療センター勤務等を経て2018年より現職。 国内外で得たスタンダードな医療知見の元、SNSやブログで正しい医療情報を発信している。 医師(病理専門医)、薬剤師、医学博士。 専門は病理学・血液悪性腫瘍・感染症の病理診断、ウイルス学、免疫学。 予防医療普及協会顧問。 ニューノーマルに備える重要トピック解説 ニューノーマル時代には、どのような前提でビジネスを構築し、遂行していけばいいのか。 さまざまな識者のインタビュー、寄稿からコロナと共存しながら事業を継続する鍵を探る。 峰 宗太郎(みね・そうたろう) 京都大学薬学部卒業、名古屋大学医学部卒業、東京大学大学院医学系研究科修了。 国立国際医療研究センター病院、国立感染症研究所、獨協医大埼玉医療センター勤務等を経て2018年より現職。 国内外で得たスタンダードな医療知見の元、SNSやブログで正しい医療情報を発信している。 医師(病理専門医)、薬剤師、医学博士。 専門は病理学・血液悪性腫瘍・感染症の病理診断、ウイルス学、免疫学。 (一社)予防医療普及協会顧問。 現在、新規感染者数が落ち着いて流行状況が一時的に収まっており、医療施設の占有率、特にICU病棟に余裕が生まれてきているのは事実だ。 ところが、緊急事態宣言解除前と比べて、基本的な状況は何も変わっていない。 つまりウイルス(に感染した人)は社会に存在し続けており、もし感染が起きてしまっても広げないことが重要で、専門家会議も述べている「新しい生活様式」のような感染予防が常に必要になる。 それぞれが距離を取る、手をしっかり洗う、マスクをしっかり着ける。 一般生活に取り入れられる行動の変化によって、感染を抑えなければならない。 では、これが大前提にある上で、何を指標にし、どんな情報に企業や個人が注目すべきか。 まず、流行状況だ。 新規感染者数、感染が起きている地域、クラスターが発生している場所、これらに注視して、リスクを低減する行動に結び付けていただきたい。 例えば、東京で再び感染が増えている中で、夜の接待を伴う飲食店などで発生しているとの情報がある。 それ以外に注目すべきなのが、1人の感染者が平均何人に感染させるかを示す「実効再生産数」だ。 その他、街の混雑度、医療機関の占有度(特にICU病床)、いろんな公的なチャネルから情報を拾い、東京アラートのような指標も基準にするといい。 さらに個別には、感染症コンサルタントなどとともに、具体的なガイドラインを策定するのが望ましい。 例えば、会社として夜の接待は自粛するなどといった具体的な内容を決めるのも重要だ。 職場における感染対策について、厚生労働省や産業医による日本産業衛生学会が指針を出し、オフィスや通勤時での注意点を示している。 身近な軍師として、産業医を活用いただきたい。

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【新型コロナ】相模原協同病院が抗体検査 希望する相模原市民対象、今月から(カナロコ by 神奈川新聞)

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ソフトバンクグループは、先月中旬から今月8日までに、社員や取引先、それに医療機関の関係者ら4万4066人を対象に新型コロナウイルスに感染したことがあるかを調べる抗体検査を行い、結果を公表しました。 それによりますと、191人、0. 43%が陽性だったということです。 このうち、医療機関の関係者は5850人のうち105人、1. 79%が陽性、社員や取引先の関係者は3万8216人のうち86人、0. 23%が陽性でした。 新型コロナウイルスの抗体検査は、厚生労働省が今月から1万人規模で実施しているほか、民間の診療所などでも行われていますが、精度に課題があるほか、抗体があると再び感染するのを防げるかどうかなどは、まだわかっていませんが、地域での感染の広がりを把握することなどに役立つと考えられています。 ソフトバンクグループが9日夜、行ったネット配信の中で国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長は、「PCR検査も含め、症状がある人が早く検査を受けられる環境づくりが最優先で、いわゆる第2波への対策のためにも大事だ」と述べました。 孫正義社長は「企業として試行錯誤しながら対策に取り組んでいる。 多くの専門家からアドバイスをいただき、よりよい対策につなげたい」と述べました。

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コロナ抗体検査の社員全員への実施が「無意味」な2つの理由

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提供 加藤勝信厚生労働相。 緊急事態宣言が解けても、コロナとの闘いはまだまだ続く (c)朝日新聞社 東京都の陽性率は「0. 厚生労働省が5月15日に発表した新型コロナウイルスの感染歴を調べる抗体検査の結果だ。 抗体検査は新型コロナに感染した後、体内にできるタンパク質(抗体)の有無を調べる。 日本はPCR検査の実施数が少なく、新型コロナは感染しても軽症や無症状で済む人が多いため、感染者数は判明しているよりもかなり多いと考えられている。 抗体検査で実際の市中感染の割合を推計することが期待されているのだ。 今回、国の研究班が行った抗体検査は、4月下旬に東京と東北6県で献血をした人それぞれ500人を対象に行われた。 結果、東京では0. 6%にあたる3例で、東北では0. 4%にあたる2例で陽性反応が出た。 都の人口は約1400万人のため、0. 6%の陽性率から推計される感染者数は約8万4千人。 PCR検査で確認された感染者数が約5千人だからその17倍となり、一見、もっともらしい数字に見える。 シカゴ大名誉教授の中村祐輔医師が厳しく批判する。 「不確かな陽性率を厚生労働省が公表し、それが独り歩きしてしまっている。 日本の科学力のなさを示しているようなものです。 メディアも東京の0. 6%ばかり取り上げますが、同時に出てきた東北の0. 4%が非現実的な数字であることに目を向けようとしない。 サイエンスリテラシーが欠如しています」 どういうことなのか。 先ほどと同じ計算を東北6県に当てはめると、推計される感染者数は人口約900万人のうち0. 4%で約3万5千人となる。 PCR検査で確認されている感染者数は約300人だから、その差は115倍にもなる。 これでは検査の信ぴょう性自体に疑義が生じる。 厚労省は今回の抗体検査は検査キットなどの性能評価が目的だとしているが、中村医師はそれにしても今回の検査はおかしいと言う。 前述のとおり東京では500検体中3例(0. 6%)が陽性反応だったが、実は新型コロナが存在しなかった昨年1~3月の保存血液500検体からも2例(0. 4%)の陽性反応が出たのだ。 誤って検出された「偽陽性」と考えられる。 「陽性と偽陽性の差が誤差の範囲でしかなく、0. 6%という陽性率に統計学的な価値はまったくありません。 本来ならば献血に来た人だけでなく、発症後に回復した人の検体を対象にして抗体がどれだけ検出されるのかのデータを示さなければならなかったはず。 抗体キットの精度を確かめるにしても、科学的にナンセンスです」(中村医師) 医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師もこう指摘する。 「献血を検査対象にしたことも疑問です。 新型コロナに感染した人が献血するとは考えにくいから、市中感染の実態はわからない」 独自に抗体検査に取り組んでいる福島県平田村のひらた中央病院の非常勤医、坪倉正治医師はこう語った。 「検査方法により感度に差があるなど、私たちもいま試行錯誤しながらデータを積み上げている段階。 厚労省の発表は早計です」 6月初旬から1万人を対象に検査が実施されるが、全体像を把握できるのか。

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